スポーツビジネスは大切！スポーツ産業の課題と最新市場規模を解説
（※この記事は、2023年3月17日に更新されました。）
「ビジネスとスポーツってどう関係するんだろう？」
「スポーツビジネスってどうして大切なの？」
こんな疑問を持っている方はいるでしょう。
近年成長している市場の一つに、スポーツビジネスがあります。
特に欧米では大きく発展しており、 アメリカは「スポーツビジネス大国」ともいわれるほどです。
日本でも急速に成長しているスポーツビジネスですが、その特徴や大切さについては、あまり知らない方も多いのではないでしょうか。
そこで今回はスポーツビジネスについて、その重要性や具体的なビジネスモデル、今後の課題を解説していきます。
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スポーツビジネスってなに？業界・職種は幅広い
スポーツビジネスを一言でいうと、スポーツに関わって収益を得るビジネスのことです。
聞き慣れない方も多いかもしれませんが、実は身近なものがスポーツビジネスに関連しているかもしれません。
スポーツビジネスの特徴は関わる産業の多さ
スポーツビジネスの種類は多く、たとえば以下はすべてスポーツビジネスに含まれます。
・プロスポーツ
・スポーツ報道
・スポーツイベント
・スポーツ用品の企画・販売
・スポーツ教室・スポーツジムの運営
ここからわかるように、スポーツビジネスは関わる産業の多さが特徴です。
プロ野球選手やプロサッカー選手はもちろん、新聞やテレビでスポーツニュースを報道すること、スポーツ用品を売ることなども、すべてスポーツビジネスと呼ばれます。
関連記事：スポーツマーケティングとは？最新の成功事例と行う際のポイントを解説
スポーツには「する」「みる」「ささえる」という3つの立場がある
スポーツには「する」「みる」「ささえる」という3つの立場があります。
これは一般的なスポーツ活動はもちろん、スポーツビジネスでも同様です。
1. する：自分でスポーツをする
（例：プロスポーツ選手）
2. みる：スポーツを見る
（例：試合を見に行く観客）
3. ささえる：スポーツイベントの運営やサポート
（例：スポーツイベントの協賛、コーチ、スポーツボランティアなど）
たとえば「プロスポーツ」の場合、「選手」「観客」「コーチや監督など」という3つの立場があるのです。
スポーツビジネスの種類だけでなく、関わり方もさまざまということがわかります。
ビジネスにおいてスポーツは大切な市場の一つ
スポーツビジネスには多くの産業が関係しているため、発展方向もさまざまです。
さらにスポーツと関わりのある産業は多く、スポーツビジネスの成長は他産業の成長にもつながります。
それゆえにスポーツビジネスは、大切な市場の一つといえるのです。
日本のスポーツビジネスはまだまだ伸びしろのある分野
日本では2015年にスポーツ庁が発足し、現在もスポーツ産業の成長を促進しようとしています。
実際に日本におけるスポーツビジネスは急速に成長しており、2019年時点の国内スポーツ産業の経済規模は約13.0兆円となっています。
一方で国内総生産（GDP）におけるスポーツGDPの割合は1.55%と低く、欧米と比べるとまだ発展途上の市場であるといえます。
今後DX化やIT技術の導入が進んでいくことで、さらなる高成長が見込まれるでしょう。
スポーツビジネスの成長は他産業の成長にもつながる
スポーツビジネスには、他産業との関連が深いという特徴もあります。
たとえばプロ野球の試合の場合、野球チームや観客だけでなく、会場や交通機関、マスコミなど多くの施設や人が関わっているでしょう。
近隣のお店への影響も少なくないはずです。
つまりスポーツビジネスを中心として、関連する産業がそれぞれ成長していきます。
こうした視点からも、スポーツビジネスの大切さがわかりますね。
スポーツオープンイノベーションで新たなビジネスの創出も可能！
さらに近年では「スポーツオープンイノベーション」という考え方が広まってきました。
これはスポーツ業界と他産業をマッチングさせ、新たなビジネスを生み出すことを指します。
スポーツ庁ではスポーツオープンイノベーションのためのプラットフォーム、「SOIP」の構築を進めています。
すでに地域版SOIPでは、多くのスポーツと企業がマッチングしました。
レバンガ北海道（バスケットボール）×株式会社VRooM：「xR活用でファンコミュニケーション及び観戦体験・機会の創出」
NTTドコモ レッドハリケーンズ大阪（ラグビー）× CBC株式会社：「参加型観戦体験価値の創出によるファンクラブ有料会員の獲得」
引用：スポーツ庁 Web広報マガジン｜地域版SOIP スポーツ産業の新たな可能性
上記はほんの一例で、実際にはもっと多くの企業がスポーツビジネスとマッチングしています。
今後もスポーツオープンイノベーションは進んでいくでしょう。
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スポーツビジネスのビジネスモデル例
ここでは「スポーツビジネス」としてイメージしやすいプロスポーツについて、ビジネスモデルをご紹介します。
プロスポーツは主に以下4つの収入源から成り立っています。
広告収入（例：スポンサー収入）
チケット収入（例：入場料）
物販収入（例：グッズ代）
放映権収入
選手の着るユニフォームなどに企業のロゴが付いているのは、企業がスポンサーとして広告料を支払っているためです。
チケット料金やグッズ代については、観客が支払っています。
またテレビやインターネット配信サービスは、放映権を得るためにお金を支払っています。
これが放映権収入で、重要な収入源の一つです。
スポーツ教室の運営など、その他の収入源を持つケースもあります。
スポーツビジネスの課題３つ
スポーツビジネス市場は成長している一方で、まだまだ課題の多い分野でもあります。
ここでは例として３つご紹介いたします。
課題①スポーツをビジネス化するための人材が不足している
日本のスポーツ界には、まだまだマイナースポーツも多いです。
そしてマイナースポーツがスポーツビジネスとして成功するには、スポーツ経営（マネジメント）の役割を担う人材が必要となります。
プロデュース力がある
経営力がある
現段階ではこうした力を持つ人材の育成が不十分であり、今後の課題といえるでしょう。
課題②収益モデルの構築化が不十分
先に挙げたプロスポーツの場合は、4つの収入源があります。
ただ天候や情勢によっては試合ができないこともあり、そうなると収入源を大きく失うことになるでしょう。
またアマチュアスポーツの場合、そもそも収益化できる構造が整っていないケースも多いです。
そのためスポーツビジネスを発展させるためには、収益モデルを構築することが必要となります。
課題③IT技術の活用はこれから
ワールドカップでも話題になったVAR（Video Assistant Referee）は、近年取り入れられたIT技術の一つです。このように少しずつスポーツ産業にもIT技術が活用されてきていますが、まだ発展途上といえます。
選手のトレーニング
チームの戦略作り
試合の中継方法
ほかにも多くの分野でIT技術を活かすことができるでしょう。
いかにIT技術を取り入れていくかが、今後期待されるところです。
スポーツビジネスは今後の発展に期待できる市場
ここまでビジネスにおけるスポーツ市場について、その大切さやビジネスモデル、今後の課題について解説してきました。
スポーツビジネスにはまだ課題も多いものの、今後の発展が期待できる市場といえるでしょう。
そしてスポーツビジネスが発展するための一助となるのがDX化です。
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